DIYは、“モノを大切に使い続ける”こと。
お客さま・取引先と共に
サステナブルな社会づくりを進めます。

代表取締役社長 兼 COO 石黒 靖規

トップメッセージ Top Message

5つの事業会社が1つになり
「社会・お客さま・地域」のための体制が整う

2021年3月、DCMホールディングスのホームセンター事業会社5社が1つになり、DCM株式会社として新たなスタートを切りました。「全国の地域に根付いたホームセンター同士が集まって、より良い商品を提供していこう」という、およそ20年をかけた取り組みの集大成であるとともに、これからの時代に向けた「新創業」でもあります。また、2022年に店名を「DCM」に統一し、長年にわたり地域ごとに親しま れてきました店舗のサイン等のロゴマークも「DCM」に変更しました。

「新創業」にあたり、DCMグループの新たな経営理念を策定しました。事業会社5社にはそれぞれ創業者の想いがこもった経営理念がありましたが、言葉は違っても本当に言いたいことは共通していました。それを新たに体系化しました。
こうしてできたのが、
3つの社是
社会のための「奉仕」
お客さまのための「創造」
地域のための「団結」
を通し、お客さまの「Do Create Mystyle くらしの夢をカタチに」をご支援する企業であろう、同時に、従業員一人ひとりも自分らしいMystyleを追求し、自己実現をめざそう、という経営理念です。
経営理念を掲げたことにより、社内で私たちの存在意義に対する共通認識をより深めることにつながり、一体感もさらに増しました。社会変化に柔軟かつスピーディに対応し、お客さまのくらしと住まいの快適化、地域の利便性の向上、従業員の成長と働きがいの実現に向けた体制が整ったといえます。

サステナビリティ経営を推進

もともとホームセンターは、DIY(Do It Yourself)、つまり「モノを自分で補修しながら大切に長く使う」ことをサポートする店です。その意味でホームセンターは、サステナビリティとのつながりが深いと思います。 加えて、近年、地方の過疎化や少子高齢化が進む中で、地方のくらしを支えるとともに、高齢者をサポートする商品やサービスの提供という役目も加わっています。また、自然災害が頻発する中で、防災や災害発生時の物資提供という役割も担うようになりました。加えて、エネルギー価格や物価の上昇を乗りこえるための節約志向に対応するための商品とくらしの知恵もお客さまの関心が大変高いテーマです。このようにホームセンターは、地域の生活インフラとしての機能がますます期待されています。
まさに、ホームセンターの存在そのものがサステナビリティであり、DCMは2006年の会社設立当初からその思いを大切にし、サステナビリティ経営に力を注いでいます。

まずSDGsについては、若い従業員らが集まって調査・研究を進め、2021年度にはアクションプランを作成しました。検討にあたっては、ステークホルダーや有識者とも意見交換を重ね、8つの重点課題グループと22の重点課題(マテリアリティ)を策定するとともに、会社の成長に向けた取り組みとSDGsの施策を一体となって推進できる体制も整えました。

そして、グローバルな課題である気候変動問題についても、2023年4月にTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)の提言に賛同を表明しました。2050年度までにScope1・2についてカーボンニュートラルの実現を目指し、脱炭素の取り組みについても具体的に進めています。

DIYを通じて「くらしと住まいの快適化」を実現する価値創造企業を目指す

22の重点課題には、DCMがこれまで取り組んできたこと、得意としてきたことも数多く、サステナビリティの視点を持って毎日の業務に取り組むことが重要であることが改めて浮き彫りになりました。これに加えて、「これからしなくてはいけない」という課題も盛り込まれています。

この中で、DCMのプライベート商品であるDCMブランドにおいて、SDGsに繋がる商品が多数生まれています。 例えば、商品開発では、プラスチック含有量の少ない原材料や容器・包装材・販促物への変更など、省資源型商品の開発を進めるとともに、店舗でのお客さまへの啓発活動を拡大しています。また、全国規模の店舗網を活かし、お客さまとともに資源回収、有効活用、リサイクル活動を強化しています。さらに、DIYの一層の推進としてDIYの体験・サポートができるお店を増やすとともに、お客さまのご自宅までお伺いしてDIYの専門家集団として付加価値サービスをご提供する「住まいるヘルパー事業」を強化してまいります。

次世代を担う人材の育成強化とダイバーシティを推進

従業員が健康で働きやすい環境の実現や自己実現などを可能にするための人的資本経営に取り組んでいます。具体的にはトップマネジメントを育成する取り組みや、女性交流会などを通した女性の活躍推進を進めるとともに、従業員一人ひとりが心身ともに健康で働くことができるよう健康経営にも力を注いでいます。

DCMは、こうしたサステナビリティへの取り組みを強化し、2030年のビジョンである「生活快適化総合企業」を実現する価値創造企業として、社会・お客さま・地域に「新価値」を創造し続ける企業を目指していきます。

DCMホールディングス株式会社
代表取締役社長 兼 COO
石黒 靖規